公認スポーツ指導者 公認スポーツ指導者登録手続 宮城県スポーツ指導者協議会 研修会のお知らせ

公認スポーツ指導者について


 財団法人宮城県体育協会は、県民総スポーツ社会の実現を目指し、宮城県教育委員会と連携・協力して諸事業を展開していますが、その実現のためにスポーツ指導者は欠かせない存在であると考えます。多くの県民がスポーツ指導者に興味・関心を持っていただき、公認スポーツ指導者の資格取得にチャレンジされることを期待しています。
2010年3月現在、本県の公認スポーツ指導者は延べ1,926名(サッカー競技を除く)となっています。競技団体別及び市町村別の指導者数は次のとおりです。

〔競技団体別の公認スポーツ指導者数〕  
競技団体名 人数 競技団体名 人数 競技団体名 人数
陸上競技 19 卓球 15 ボウリング 28
水泳 284 軟式野球 1 ゲートボール 30
スキー 97 馬術 4 カーリング 5
テニス 76 柔道 20 エアロビック 11
ボート 14 ソフトボール 257 ダンススポーツ 9
ボクシング 2 フェンシング 1 プロゴルフ 2
バレーボール 182 バドミントン 49 職業スキー 4
体操 15 弓道 17 スクーバ・ダイビング 22
バスケットボール 28 ライフル射撃 9 アシスタントマネジャー 67
スケート 7 剣道 14 クラブマネジャー 2
レスリング 1 ラグビーフットボール 79 ジュニアスポーツ 181
セーリング 18 山岳 39 スポーツプログラマー 87
ウエイトリフティング 5 カヌー 8 スポーツトレーナー 4
ハンドボール 19 空手道 41 フィットネストレーナー 11
自転車 8 銃剣道 14 アスレティックトレーナー 12
ソフトテニス 68 なぎなた 40 その他 1

〔市町村別の公認スポーツ指導者数〕  
市町村名 人数 市町村名 人数 市町村名 人数
仙台市青葉区 210 岩沼市 27 松島町 9
仙台市宮城野区 148 登米市 61 七ヶ浜町 18
仙台市若林区 104 栗原市 40 利府町 45
仙台市太白区 181 東松島市 39 大和町 18
仙台市泉区 235 蔵王町 18 大郷町 1
石巻市 99 七ヶ宿町 1 富谷町 36
塩竃市 44 大河原町 24 大衡村 3
大崎市 104 村田町 23 色麻町 3
気仙沼市 52 柴田町 78 加美町 20
白石市 34 川崎町 11 涌谷町 7
名取市 61 丸森町 6 美里町 22
角田市 23 亘理町 31 女川町 8
多賀城市 74 山元町 10 南三陸町 2



  ■1■ 公認スポーツ指導者とは
  ■2■ 公認スポーツ指導者制度
  ■3■ 公認スポーツ指導者登録規程


 ■1■ 公認スポーツ指導者とは 
〔公認スポーツ指導者制度とは〕
 今、国民一人ひとりが、豊かで活力ある暮らしを目指し、生涯を通じて自己の能力・適性、興味・関心等に応じて、主体的にスポーツを享受することのできるスポーツライフを構築していくという、いわゆる「生涯スポーツ社会」を実現することが求められています。
 財団法人日本体育協会では、国民それぞれのスポーツへの関わり方に応じて年齢、技能レベルや志向に対応できるスポーツ指導者を配置できるよう、また、様々な要請に応じることができる指導能力の高いスポーツ指導者を「公認スポーツ指導者制度」に基づき養成・認定しています。

〔公認スポーツ指導者とは〕
 公認スポーツ指導者とは、指導を受ける人々に対して、責任を持って適切なスポーツ指導にあたるために必要な指導能力とスポーツに関する知識を身につけた人材です。
 この人材を養成するため、資格取得のための講習カリキュラムは、指導を受ける人々が安全に、正しくそして、自らなりたい“自分”に近づくためのスポーツ活動をサポートできるよう、スキルや知識を高めるものとなっています。
 ただし、この制度により認定された資格は、スポーツ指導者として必要な能力を有することを証明するものであり、教員免許や医師免許のように国家資格とは異なり、認定した指導者の方々の職業や地位、名誉などが保証されるものではありません。

〔望ましい公認スポーツ指導者〕
 公認スポーツ指導者は、日常の暮らしにスポーツを取り入れることによって、豊かな人生が得られるようサポートするとともに、「仲間と楽しくスポーツをしたい」「上手くなりたい」「強くなりたい」、さらに「健康になりたい」「長生きしたい」という欲求に応えられるよう、その実現に向けてサポートするという役割を担っています。
 また、常に自己研鑽を図り、自ら成長・発展するとともに、社会的な評価が得られるよう努力することが大切です。

 ○スポーツに初めて出会う子どもたちが、安心してスポーツ活動を楽しめるようサポートすること。
 ○どの年代からでも、スポーツを始められるようサポートすること。
 ○生涯を通じてスポーツを楽しむ方法や機会を提供すること。
 ○スポーツの経験のない人でもスポーツ愛好家に導くようサポートすること。
 ○技能をもっと高めたいというジュニアからトップレベルまでの競技者の願いが実現するようにサポートすること。
 ○スポーツを通して人間としてのマナー・エチケットなど豊かな人間性を涵養すること。




 ■2■ 公認スポーツ指導者制度 
〔趣  旨〕
 国民スポーツ振興と競技力向上にあたる各種スポーツ指導者の資質と指導力の向上を図
り、指導活動の促進と指導体制を確立するため、財団法人日本体育協会は加盟団体と一体
になって公認スポーツ指導者制度を制定しています。

〔目  的〕
 この制度は、次の事項の達成をはかることを目的としています。
(1) 各競技別スポーツの普及発展に即応する指導体制を確立すること。
(2) 多様なニーズに対応した指導者を一貫したシステムにより養成し、その資質と指導力の向上をはかること。
(3) 指導者の各組織内における位置づけと役割に応じた資格認定を明確にし、社会的信頼を確保すること。
(4) 種類別、地域別、競技別に指導者の組織的連携をすすめ、活動促進をはかること。
〔指導者の種類と役割等:公認スポーツ指導者養成講習会実施要項(抜粋)〕
 公認スポーツ指導者の種類と役割及び受講条件等は、次のとおりです。

《基礎資格》
(1) スポーツリーダー
  スポーツリーダー資格取得のためには、通信講座(NHK学園)の受講とスポーツリーダー養成講習会(宮城県
 体育協会主催)を受講する2通りの方法があります。
 通信講座は自分のペースで自宅学習できますが、養成講習会は開催時期や会場等に制約があります。
  ○役割 地域におけるスポーツグループやサークルなどのリーダーとして、基礎的なスポーツ指導や運営に
   あたる者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日で満18歳以上の者
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ:35時間
  ○受講料 ①通信講座(NHK学園):24,000円 
       ②スポーツリーダー養成講習会(宮城県体育協会主催):7,000円 
  ○問合せ ①通信講座(NHK学園)042-572-3151 
       ②スポーツリーダー養成講習会 宮城県体育協会022-726-4211

《競技別指導者資格》
(2) 競技別指導者
  現在、56の競技団体が公認スポーツ指導者制度を導入しています。競技別指導者養成講習会については、県内の
 各競技団体の意向によって年度ごとに実施する、実施しないが決まりますので、事前の確認が必要です。なお、各
 都道府県が実施できる養成講習会は指導員と上級指導員までで、それ以外の養成講習会は日本体育協会及び中央競
 技団体が計画・実施します。
 ア.指導員
  ○役割 地域のスポーツクラブやスポーツ教室などにおいて、個々人の年齢や性別などの対象に合わせた競技別
   の技術指導等にあたる者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で満18歳以上の者。その他の条件については、各中央競技団体が定める。
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ:35時間、専門科目:40時間以上
  ○実施方法 当該年度6月~翌年3月
        共通科目:通信講座(NHK学園)
             または都道府県が実施するスポーツリーダー養成講習会
        専門科目:都道府県体育協会と同競技団体において計画・実施する。
  ○受講経費 共通科目:通信講座(NHK学園)21,000円
             スポーツリーダー養成講習会7,000円 専門科目:14,700円
  ○問合せ  都道府県体育協会、都道府県競技団体
  ○指導員養成実施競技
陸上競技、水泳、サッカー、スキー、テニス、ホッケー、バレーボール、体操、バスケットボール、スケート、セーリング、ウエイトリフティング、ハンドボール、自転車、ソフトテニス、卓球、軟式野球、馬術、柔道、ソフトボール、フェンシング、バドミントン、弓道、ライフル射撃、剣道、ラグビーフットボール、山岳、カヌー、アーチェリー、空手道、アイスホッケー、銃剣道、なぎなた、ボウリング、綱引、ゲートボール、カーリング、パワーリフティング、グランド・ゴルフ、トランポリン、トライアスロン、バウンドテニス、エアロビック、ローラースケート、ダンススポーツ、アメリカンフットボール

 イ.上級指導員
  ○役割 地域のスポーツクラブやスポーツ教室などにおいて、年齢、競技レベルに応じた競技別の技術指導にあ
      り、事業計画の立案やクラブ内指導者の中心的な役割を担う。また広域スポーツセンターや市町村エリ
      アにおいて競技別指導にあたる者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で満22歳以上の者。その他の条件については、各中央競技団体が定める。
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ+Ⅱ:70時間(集合講習14時間、自宅学習56時間)、
          専門科目:20時間以上
  ○実施方法 当該年度4月~翌年3月
        共通科目:都道府県体育協会において計画、実施する。
        専門科目:都道府県体育協会と同競技団体において計画、実施する。
  ○受講経費 共通科目:14,700円(共通Ⅰ免除者は8,400円)
        専門科目:10,500円
  ○問合せ  都道府県体育協会、都道府県競技団体
  ○上級指導員養成実施競技
陸上競技、水泳、スキー、テニス、ホッケー、バレーボール、体操、バスケットボール、セーリング、ハンドボール、自転車、ソフトテニス、卓球、ソフトボール、バドミントン、弓道、ライフル射撃、剣道、山岳、カヌー、空手道、銃剣道、なぎなた、ボウリング、ゲートボール、カーリング、エアロビック

 ウ.コーチ
  ○役割 地域において、競技者育成のための指導にあたる。広域スポーツセンターや各競技別のトレーニング拠
      点において、有望な競技者の育成にあたる者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で満20歳以上の者。その他の条件については、各中央競技団体が定める。
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ+Ⅱ+Ⅲ:152.5時間(集合講習40時間、自宅学習112.5時間)、
          専門科目:60時間以上
  ○実施方法 当該年度6月~翌年3月
        共通科目:日本体育協会において実施する。
        専門科目:中央競技団体において計画、実施する。
  ○受講経費 共通科目:18,900円
        専門科目:10,500円
  ○問合せ  当該中央競技団体
  ○コーチ養成実施競技
陸上競技、水泳、サッカー、スキー、テニス、ボート、ホッケー、ボクシング、バレーボール、体操、バスケットボール、スケート、セーリング、ウエイトリフティング、ハンドボール、自転車、ソフトテニス、卓球、軟式野球、馬術、柔道、ソフトボール、フェンシング、バドミントン、弓道、ライフル射撃、近代五種・バイアスロン、ラグビーフットボール、山岳、カヌー、アーチェリー、空手道、アイスホッケー、銃剣道、なぎなた、ボウリング、カーリング、エアロビック、ダンススポーツ

 エ.上級コーチ
  ○役割 ナショナルレベルのトレーニング拠点において、各年代で選抜された競技者の育成強化にあたる者。国
      際大会等の各競技会における監督・コーチとして競技者が最高の能力を発揮できるよう、強化スタッフ
      として組織的な指導にあたる者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で満22歳以上の者。その他の条件については、各中央競技団体が定める。
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ+Ⅱ+Ⅲ+Ⅳ:192.5時間(集合講習56時間、自宅学習136.5時間)、
          専門科目:40時間以上
  ○実施方法 当該年度6月~翌年3月
        共通科目:日本体育協会において実施する。
        専門科目:中央競技団体において計画、実施する。
  ○受講経費 共通科目:46,200円(共通科目Ⅰ+Ⅱ+Ⅲ免除者は27,300円)
        専門科目:16,800円
  ○問合せ  当該中央競技団体
  ○上級コーチ養成実施競技
陸上競技、水泳、サッカー、スキー、テニス、ホッケー、ボクシング、バレーボール、
体操、バスケットボール、スケート、セーリング、ウエイトリフティング、ハンドボ
ール、自転車、ソフトテニス、卓球、馬術、ソフトボール、フェンシング、バドミン
トン、ライフル射撃、近代五種・バイアスロン、山岳、カヌー、空手道、なぎなた、
ボウリング、カーリング、エアロビック

 オ.教師
  ○役割 商業スポーツ施設等において、競技別の専門的指導者として質の高い技術指導を行うとともに、個々人
      の年齢、性別、技術レベルに合わせたサービスを提供する者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で満20歳以上の者。その他の条件については、各中央競技団体が定める。
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ+Ⅱ+Ⅲ:152.5時間(集合講習40時間、自宅学習112.5時間)、
          専門科目:80時間以上
  ○実施方法 当該年度6月~翌年3月
        共通科目:日本体育協会において実施する。
        専門科目:中央競技団体において計画、実施する。
  ○受講経費 共通科目:56,700円
        専門科目:競技団体によって異なる。
  ○問合せ  当該中央競技団体
  ○教師養成実施競技
水泳、スキー、テニス、スケート、ボウリング、エアロビック、プロゴルフ、プロテニス、職業スキー

 カ.上級教師
  ○役割 商業スポーツ施設等において、競技別の専門的指導者として質の高い技術指導を行うとともに、各種事
      業計画の立案、地域スポーツ経営のためのコンサルティングなどに関する中心的な役割を担う者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で満22歳以上の者。その他の条件については、各中央競技団体が定める。
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ+Ⅱ+Ⅲ+Ⅳ:192.5時間(集合講習56時間、自宅学習136.5時間)、
          専門科目:60時間以上
  ○実施方法 当該年度6月~翌年3月
        共通科目:日本体育協会において実施する。
        専門科目:中央競技団体において計画、実施する。
  ○受講経費 共通科目:113,400円(共通Ⅰ+Ⅱ+Ⅲ免除者は56,700円)
        専門科目:競技団体によって異なる。
  ○問合せ  当該中央競技団体
  ○上級教師養成実施競技
水泳、スキー、テニス、ボウリング、エアロビック、プロゴルフ、プロテニス、職業スキー

《フィットネス資格》
(3) ジュニアスポーツ指導員
  ○役割 地域スポーツクラブ等において、幼・少年期の子どもたちに遊びを通した身体づくりの指導を行う者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で満20歳以上の者
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ:35時間(通信講座)、専門科目:40時間以上
  ○実施方法 当該年度6月~翌年2月
  ○受講経費 共通科目:21,000円、専門科目:21,000円        
  ○問合せ  都道府県体育協会

(4) スポーツプログラマー
  ○役割 地域スポーツクラブ等において、フィットネスの維持や向上のための指導・助言を行う者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で満20歳以上の者
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ+Ⅱ:70時間(集合講習28時間、自宅学習42時間)、専門科目:63時間
  ○実施方法 当該年度6月~翌年1月
  ○受講経費 共通科目:21,000円(共通Ⅰ免除者は16,800円)、専門科目:52,500円        
  ○問合せ  日本体育協会/日本体育施設協会

《メディカル・コンディショニング資格》
(5) スポーツドクター
  ○役割 スポーツマンの健康管理、スポーツ障害、スポーツ外傷の診断、治療、予防研究等にあたる者。
○受講条件 日本国の医師免許を有し、かつ原則として本会あるいは本会加盟団体が推薦し、本会が認めた者。
○カリキュラム 基礎学科:21単位(24.5時間)、応用学科:20単位(30時間)
○実施方法 当該年度10月~翌年2月
○受講経費 基礎科目からの受講:49,000円、応用科目からの受講:28,000円
○問合せ  本会加盟団体(都道府県体育協会、中央競技団体)または本会が特に認める国内統括競技団体
(6) アスレティックトレーナー
  ○役割 スポーツドクター及びコーチとの緊密な連携のもとに、スポーツ選手の健康管理、傷害予防、スポーツ
      外傷・傷害の応急処置、アスレティックリハビリテーション及び体力トレーニング、コンディショニン
      グ等にあたる者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で本会加盟団体、または本会が特に認める国内統括競技団体が推薦し、本会
        が認めた者。
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ+Ⅱ+Ⅲ:152.5時間(集合講習40時間、自宅学習112.5時間)、
          専門科目:600時間
  ○実施方法 当該年度6月~翌々年3月
  ○受講経費 共通科目:18,900円、専門科目:59,100円
  ○問合せ  本会加盟団体(都道府県体育協会、中央競技団体)または本会が特に認める国内統括競技団体

(7) スポーツ栄養士
  ○役割 地域におけるスポーツ活動現場や都道府県レベルの競技者養成において、スポーツ栄養の知識を持つ専門家として競技者の栄養・食事に関する専門的視点から支援等、栄養サポートを行う者。
○受講条件 受講年度の4月1日現在満22歳以上の管理栄養士で、スポーツ栄養指導の経験がある者または予定のある者のうち、本会及び日本栄養士会が認めた者。
○カリキュラム 共通科目Ⅰ+Ⅱ+Ⅲ:152.5時間(集合講習40時間、自宅学習112.5時間)、専門科目:116.5時間
○実施方法 当該年度6月~翌々年3月
○受講経費 共通科目:18,900円、専門科目:18,900円
○問合せ  日本体育協会/日本スポーツ栄養研究会

《マネジメント指導者資格》
(8) マネジメント指導者
  ア.アシスタントマネジャー
  ○役割 総合型の地域スポーツクラブなどにおいて、クラブ員が充実したクラブライフを送ることができるよ
       う、クラブマネジャーを補佐し、クラブマネジメントの諸活動をサポートする者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在で満20歳以上の者
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ:35時間、専門科目:35時間
  ○実施方法 実際の実施計画については各実施団体が、日本体育協会の承認を得て実施する。
  ○受講経費 共通科目(通信講座):24,000円(スポーツリーダー): 7,000円
        専門科目:8,400円(テキスト代、修了証発行代、検定試験代等)        
  ○問合せ  宮城県体育協会

  イ.クラブマネジャー
  ○役割 総合型の地域スポーツクラブなどにおいて、クラブの経営資源を有効に活用し、クラブ員が継続的に快
      適なクラブライフを送ることができるよう健全なマネジメントを行う。また、総合型地域スポーツクラ
      ブなどに必要なスタッフがそれぞれの役割に専念できるような環境を整備する者。
  ○受講条件 受講年度の4月1日現在満20歳以上で、所属クラブからの推薦を受けることができ、下記の①~③の
        いずれかを満たす者
       ①総合型の地域スポーツクラブなどでクラブマネジャーとして活動している者。
       ②総合型の地域スポーツクラブなどでクラブマネジャーとして活動が予定されている者。
       ③本会が特別に認める者。
         文書作成、表計算、プレゼンテーション資料作成、電子メールなど一般的なパソコンスキルを有
        すること。オンライン講習に備え、自宅もしくは職場等に高速通信環境が整っていること。
  ○カリキュラム 共通科目Ⅰ:35時間、
          専門科目:167.5時間(集合講習67時間、通信講習84.5時間、実習16時間)
  ○受講経費 共通科目:21,000円 専門科目:84,000円        
  ○問合せ  日本体育協会

〔共通科目カリキュラム〕
科目名 時間数
共通科目Ⅰ 文化としてのスポーツ 3.75h
指導者の役割Ⅰ 5h
トレーニング論Ⅰ 3.75h
スポーツ指導者に必要な医学的知識Ⅰ 7.5h
スポーツと栄養 2.5h
指導計画と安全管理 3.75h
ジュニア期のスポーツ 5h
地域におけるスポーツ振興 3.75h
35h
共通科目Ⅱ 社会の中のスポーツ 5h
スポーツと法 5h
スポーツの心理Ⅰ 7.5h
スポーツ組織の運営と事業 10h
対象に合わせたスポーツ指導 7.5h
35h
共通科目Ⅲ 指導者の役割Ⅱ 7.5h
アスリートの栄養・食事 5h
スポーツの心理Ⅱ 10h
身体のしくみと働き 10h
トレーニング論Ⅱ 20h
競技者育成のための指導法 10h
スポーツ指導者に必要な医学的知識Ⅱ 20h
82.5h
共通科目Ⅳ トップアスリートを取り巻く諸問題 20h
指導能力を高めるためのスキルアッププログラム 20h
40h




 ■3■ 公認スポーツ指導者登録規程 


第1条 この規程は、財団法人日本体育協会(以下「本会」という。)公認スポーツ指導者制度第5項に基づき、公
   認スポーツ指導者養成講習会修了者の登録・認定に関することについて定める。
第2条  登録は、本会公認スポーツ指導者制度第2項にのっとり、本会公認スポーツ指導者資格認定を目的とする。
第3条  登録は、次の条件のいずれか一つを満たした者が個人単位で申請する。
   (1)公認スポーツ指導者養成講習会修了者
   (2)本会が承認した適応コース及び講習会等を修了し、所定の検定試験に合格した者
   (3)マスターに認定された者
   2.前項の登録にあたっては、別に定める登録料を納めるものとする。
第4条 登録の有効期限は4年間とし、4年ごとに更新する。ただし、スポーツリーダー資格については、有効期限を
   設けないものとする。
   2.前項の更新にあたっては、資格有効期限が切れる6か月前までに本会又は当該中央競技団体の定める研修を
    受けなければならない。
   3.有効期限内に、更新を行わない場合には、公認スポーツ指導者資格を失う。
    ただし、本会が特に認めた場合は、期間が過ぎても登録することができる。
第5条 本会は、第3条の定めにより登録した者に対し、本会公認スポーツ指導者として「認定証」及び「登録証」を
   交付する。また、更新登録者に対しては、「登録証」を交付する。ただし、スポーツリーダー資格及びマスター
   については「認定証」のみ交付する。
   2.「登録証」は、原則として本会提携カード(クレジット機能付き)とする。
第6条 この規程に定めるほか、登録に関して必要な事項は、別に定めることができる。

附 則 この規程は、平成元年4月1日から施行する。
    この規程は、平成7年10月1日から施行する。
    この規程は、平成17年4月1日から施行する。

※ 「マスター」とは、指導者としての資質・能力に優れ、当該領域の指導者育成・指導等にあたる方に対して「マ
  スター」の称号を付与するものですが、資格ではありません。
※ 更新のための研修については、「2 公認スポーツ指導者登録手続きについて」の
■3■ 更新のための義務研
  修、及び
■4■ 競技・資格別の指定研修をご覧ください。
  また、(財)日本体育協会ホームページでも確認できます。
 



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